2020-01-29 (水曜日)
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プライバシーを守れ!オススメの暗号化メッセージングサービスを6つ紹介

LineやInstagramで知人とメッセージを行っている方は多いと思う。 だがしかし、あなたのチャット履歴はプライベートメッセージで送信したところで、まったくと言っていいほど秘匿化されていない。テキストメッセージはすべて企業のデータマイニングに利用されるのだ。 変な話、サービスを提供している事業者に内容は見られていると思ったほうが良い。 とはいう筆者も、Facebook Messengerなどを使っているが、

ウェブサイトの簡易モニタリングは『updown.io』がコスパ最強

サイトやアプリといったウェブサービスを運営している場合、常に稼働しているかどうかは非常に重要だ。しかし、『利用者の事を考え1秒たりともダウンさせたくないという考え』と、『なるべくランニングコストは落としたい』という二項対立で悩まされることになる。 CloudflareやCloudfront、Fastly、AkamaiといったCDNサービスを利用することでキャッシュをためておいたりという施策はあるが、万が一ダウンした時、即座に復旧できる体制は大切。 https://keisukekuribara.com/cloudflare-free-cdn-domain-manage/ そこで、AWS環境で動作している場合はAmazon CloudWatchなどのモニタリング&アラートサービスを利用するのが一般的となっている。 しかしながら、CloudWatchなどは設定が複雑で、個人レベルのウェブサイトへ導入するには価格も少し高い。

暗号通貨のデリバティブ取引専用チャットサービス『Paradigm』がローンチ

The Blockによれば、暗号通貨のデリバティブトレーディングを行う企業の中には、Telegramを離れ、新たに立ち上がった取引プラットフォームで取引するところもあるようだ。 暗号通貨の大口トレーダー向けに設計された、店頭取引(OTC)専用のメッセージングプラットフォーム『Paradigm』が、先物やオプションを提供するデリバティブ取引所Deribitとの提携を通じて木曜日にローンチした。 *OTC:over the counterの略称。直訳すると「店頭」を意味するが、経済・金融の専門用語では取引所を介さない相対取引のことをさす。売買する当事者間で数量・価格・決済方法が決められる。代表的な例としては債券、為替、FRA、IRSなどの非上場商品の取引がこれにあたる。(証券用語解説集、野村證券より) このプラットホームを使うと、トレーダーはチャットインタフェース内だけでビットコイン(BTC)の大量売買注文や、イーサリアム(ETH)のオプション/先物を取引することができる(Deribitに注文が通る)。 Paradigmは今週新たにローンチされたプラットフォームであるが、すでにシンガポールに拠点を置くQCP Capitalや暗号通貨投資会社のGalaxy...

ICOやIEOの次に流行るのはIFOなのか

結論から言えば、IFOはある条件を満たせば流行ると考えている。 ICOとIEO ICOという言葉が一人歩きし、トークンエコノミーやコミュニティのような虚像がもてはやされた時期は過ぎ、IEOという言葉を聞くようになった。 軽く解説すると、ICOがInicial Coin Offeringとして一般投資家へ無尽蔵にオレオレトークンを売りさばくのに対し、IEOはInicial Exchange Offeringといい取引所が主体となって(販売やマーケティングを含む)トークンを販売するモデルである。 ICO、IEOは共に、何かを行いたいプロジェクトが資金の調達手段としてトークンを発行するものだ。ICOにおいて、暗号通貨を発行するだけなら原価は0なのでめちゃくちゃ儲かり(コイン発行分が売上で利益率はイかれてる)、やる気が無くなってトンズラする組織が多発した。

銀行は始まりに過ぎない。55の産業でブロックチェーンが変革をもたらす

ブロックチェーン技術の影響を受ける可能性があるのは銀行だけではない。法執行機関や配車サービス、および他多くの分野でも将来的にブロックチェーンが利用される可能性がある。 ビットコインといった暗号通貨の基礎として使用され始めたブロックチェーン技術は、大量のデジタル取引を記録し検証することができる仮想台帳のようなもので、今では様々な業界にも広がっている。 IDC社によると、2019年に企業はブロックチェーン技術へ29億ドル (2018年比約90%増)を費やすと予想されている。保険業界からゲーム業界、大麻業界に至るまで、様々なブロックチェーンアプリケーションが登場し始めている。 ビットコインは金融分野でブロックチェーンを応用することができると証明するのに役立ったが、起業家たちはブロックチェーンがより多くの産業も変えられると信じるようになった。最終的に、トランザクションデータを透過的に検証可能とする使用例は事実上無限だ。特に、ブロックチェーンは中央の監督者を必要としない分散プラットフォームを通じて動作するため、不正に対し耐性がある。 企業がブロックチェーンを使用しデジタルデータのエコシステムに透明性と信頼性をもたらすにつれ、インフラから公共政策まで多く分野がこの技術に対する認識が高めている。 ここでは、企業がブロックチェーンの力を活用している最新の革新的な手段を紹介している。

生活体験を格段に上げるサービスを紹介

生活体験を格段に上げるサービスを記載していく。思い出したら随時追加する。 決済、パスワード管理、ストレージ、娯楽、メッセージングなど、いくつか紹介しているので参考にしていただければと思う。 PayPal 言わずとしれた決済サービス。クレカを登録しておくと、都度ECサイトで番号入力しなくて良いので最高。情報漏えいしずらいので、セキュリティ的にも安心できる。 https://www.paypal.com/jp/home Lastpass
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