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日本とは異なり、アメリカでは、娯楽用大麻（レクリエーション・マリファナ）の合法化や、大麻が健康問題に役立つ可能性について、多くの議論がなされている。 大麻の研究者たちは、健康状態を改善する能力について、多くのことを発見するかもしれない。しかし、医学界は大麻の短期的な健康への影響として、短期記憶障害、注意力障害、協調運動障害、睡眠障害などがあることを知っている。 南カリフォルニア大学のJon-Patrick Allem氏は、SNSのデータを利用した公衆衛生や政策について研究している。Allem氏は、調査の一環として、健康の考えや行動に関するTwitterの会話をモニターしているという。 American Journal of Public...

Jack Dorsey（ジャック・ドーシー）氏は、アフリカへ注力する実業家である。 詳細を明らかにしていないが、TwitterとSquareのCEOであるドーシー氏は先月、来年は最大6カ月をアフリカ大陸で過ごすと発表した。 ドーシー氏だけでなく、他の経営者やベンチャーキャピタル（VC）も、アフリカ大陸で起こるテクノロジー爆発とその利益に可能性を見出している。 ブルッキングス大学のアフリカ・グロース・イニシアチブの研究員であり、クリントン前政権で国務副長官を務めたウィットニー・シュナイドマン氏は、以下のように述べている。

デジタルデトックスやシリコンバレーで流行しているドーパミン断食など、デジタルデバイスの利用時間を控える試みは、とてもファッショナブルなモノになっている。このトレンドの根底にあるのは、デジタルデバイスを使うこと、特にソーシャルメディア（SNS）を利用することは、何らかの形で不健康であり、我慢すれば幸せで充実した人生を送ることができるかもしれないという仮説である。 さて、この仮説の実証結果はどうだろうか。 少なくともSNSに関しては、Media Psychologyの新しい論文が、どうも違うらしい事を示している。SNSと幸福の分野における数少ない実験的研究の1つで、研究者らはSNSを最長4週間やめても、私たちの幸福度や生活の質を改善することに何の効果もないことを発見した。 Photo by Pixabay from Pexels SNSに関する過去の心理研究の多くは相関データに依存しており、利用における個人差が幸福とどのように関連しているかを調べている。デジタルメディアを毎日使っている世界では、コントロールされた実験を行うよりも、既存の利用パターンを見る方がはるかに簡単だ。

この記事は、Youtubeに公開した動画を元に記述したブログである。 文字よりも動画が良い方は、以下よりご覧頂きたい。 https://www.youtube.com/watch?v=p-kTcVsRFdc はじめに 今日は無料を使ったビジネスモデルについて、話しをしたいと思う。

ウェブサイトをTwitterでシェアしてもらうことは、認知度拡大へ非常に重要だ。 動的サイトの場合はJavaScriptでシェアボタンを実装すればよいが、シングルページ（ランディングページなど数ページのみのサイト）の場合は公式が出しているコードをコピペするだけで良い。 こうすれば、『何も考えずコピー&ペースト』するだけで、ウェブサイトのシェアボタンが実装できる。 この記事はTwitterについて解説しているが、Facebookもほぼ同様。ソーシャルプラグインから設定するだけだ。 Twitterのシェアボタンを設置 まずは、以下のURLにアクセスする。

LineやInstagramで知人とメッセージを行っている方は多いと思う。 だがしかし、あなたのチャット履歴はプライベートメッセージで送信したところで、まったくと言っていいほど秘匿化されていない。テキストメッセージはすべて企業のデータマイニングに利用されるのだ。 変な話、サービスを提供している事業者に内容は見られていると思ったほうが良い。 とはいう筆者も、Facebook Messengerなどを使っているが、

Amazonのセールで購入した、『Free（フリー）〈無料〉からお金を生み出す新戦略』という書籍が非常に良かった。出版されたのは2009年と、10年ほども前。 しかし、この本で触れられている内容は、現代のビジネスにも通じる本質であり、陳腐化したような古さは一切感じさせない。 原著はChris Anderson（クリス・アンダーソン）氏。彼は、ワイアード氏の編集長でテックや最先端のビジネスへ常に触れてきた人物である。「ロングテール」という言葉を2004年に同誌上ではじめて世に知らしめ、2006年に刊行した同名の著書『ロングテール 「売れない商品」を宝の山に変える新戦略』は世界的ベストセラーとなっている。 本書内では、 GoogleやFacebook、Twitterといったフリービジネスオンラインゲームで用いられるフリーミアムモデルソフトウェアの販売時に用いられる無料体験版中国市場でのコピー商品がもたらす市場拡大無料でスポンサーを得る市場の再定義

自分の生活を振り返ってみた時、スマートフォンのアプリやラップトップに入っているソフトウェアを眺めると、日本企業のプロダクトがほぼ無いことに気づいた。 *本社が日本以外のサービスの事を指している。 GAFAの市場独占やプライバシー保護の問題が取り出される中、自分の生活を振り返るといかにアメリカのサービスに依存しているか分かる。これは、筆者だけではなく多くの日本人が同様なのではないかと思う。 GAFAとは、Google、Apple、Facebook、Amazonという巨大IT企業群の頭文字を取った総称。コミュニケーションや生活が、だいぶこれらの企業に抑えられていると感じるのではないだろうか。 日本企業に頑張って欲しいということ、自分も頑張りたいなと思ったことから、記事にするに至った。 ビジネス日常生活娯楽スマートフォンPC

本記事では、話題のIDaaS（Identity as a Service）と呼ばれる、ユーザーIDを安全に管理するサービス『Auth0』をテスト的にWordpressサイトへ導入してみたので、その使用方法や考察などを簡単に紹介したい。 はじめに Facebookといったテック企業から、上場している大手企業、中小企業のウェブサービスまで、1）ハッカーの技術が上がっていること、2）高くないレベルのウェブ開発者が一定数いることから、パスワードを平文で管理していたり、脆弱性を突く攻撃でユーザー情報の漏えいが起きたりというニュースを見かけるようになった。 Facebookが数億人のパスワードを平文で保存していたと認める三井住友カード「Vpassアプリ」が不正アクセス被害！16,756 件の情報閲覧か和菓子販売の叶匠寿庵が不正アクセス被害、カード情報1,767件に流出の可能性 こういったことから、ユーザー情報を安全に管理することの重要性が増している。

ブロックチェーンセキュリティ企業であるCipherTraceは先日、『Q2 2019 Cryptocurrency Anti-Money Laundering Report』と題した暗号通貨に関連する*AML（マネーロンダリング対策）や犯罪のレポートを配信した。 *アンチマネーロンダリング（AML）： マネーロンダリング対策（anti-money laundering、以下AML）は、不自然な取引、振り込め詐欺などの不正口座取引、反社会的勢力やテロ資金、融資詐欺の排除など、広範囲にわたる活動を指す（NTTデータ・ジェトロニクス株式会社より）。 このレポートが、暗号通貨業界と規制当局、詐欺師の動きを追うのにあたり、非常に良くまとまっているので翻訳して紹介したい。また、規制当局と犯罪者の流れを把握しておくことは、事業者にとって非常に重要である。技術だけでなく、規制面の情報も追っていくことは事業運営にとって非常に大切な要素。法律や規制に疎いと、回避する方法を取れないからだ。 したがって、

Netflix（ネットフリックス）のオリジナルコンテンツである『グレート・ハック SNS史上最悪のスキャンダル』を見てみたところ、筆者が思っていたよりも遥かにSNSを利用した政治活動はひどかった。 そこで、作品内で語られていたこと、描写されていたことを、Facebookの背景を説明した上で記していきたいと思う。 「トランプ氏が勝利した2016年大統領選挙」や「ブレグジット（イギリスのEU離脱）」は全て仕組まれていた事だったりと、ビックリするはず。 すべては、行動心理学に裏打ちされた戦略だったのだ。 https://youtu.be/u0D971C_I68

この記事では、ユーザーのプライバシー保護を配慮し、広告収益の分配のあり方を変えようとしている、Braveブラウザについて掘り下げていく。 はじめに 現在のウェブは汚されているなどと言われることもあり、個人情報は乱用され、ブラウジングで集めた個人情報データをもとにしたグローバル企業は莫大な利益を上げている。 これに関して筆者自身は否定する気はないのだが、それでも過剰にパーソナライズされていると感じる事は多々ある。 Photo by Jonalyn San Diego on Unsplash