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【予測】2020年、暗号通貨市場はどうなるのか?

CEX.IOのジャーナリストであり、ビットコインとブロックチェーン関連で仕事を行うMary Ann Callahan氏が、本サイトへ寄稿してくれました。 内容は、2020年の予測というものです。 海外の専門家という視点からみた暗号通貨市場は、参考になると思います。 はじめに 2010年代は非常に活気があり、技術の進歩はかつてないほど急速に発展しました。当時のイノベーションには、ブロックチェーンや暗号通貨(仮想通貨)があげられます。

BitMEXで流出したメールアドレスのプロバイダー割合。Gmailは約61%

日本時間で2019年11月1日、暗号通貨(仮想通貨)のデリバティブ取引専門ブローカーであるBitMEXが、顧客へのアナウンスをする際、CCで送るというミスを犯した。 https://twitter.com/BitMEXdotcom/status/1190176233281114113?s=20 そして、BitMEX側も顧客メールアドレスが流出したことを認め、原因追求に務める事を報告している。 実際、筆者の元にも大量のメールアドレスが送信されてきており、「あ〜、MEXやっちまったな」という感想しかない。 筆者はBitMEXで2FAを設定しているため、恐らくサイバー犯罪者にパスワード再設定などを勝手にされることは無いと思うのだが、現時点で多要素認証を設定していない人は早めに措置を講じることを推奨する。 んで、送られてきたメールアドレスを見た際、脆弱なプロバイダーを使用している人が多く驚いたので、いっちょメールプロバイダーの割合でも算出してみるかと思ったわけだ。

NiceHashの元CTOがドイツで再逮捕、サイバー詐欺容疑

暗号通貨(仮想通貨)のハッシュパワーブローカー(ハッシュパワーを売買できる)、NiceHashの共同創業者がドイツで逮捕されたようだ。 Matjaz Skorjanc氏の逮捕は、彼が他何人かのハッカーと共に数百万ドルを盗んだことに責任があるという容疑で行われた。 スロベニアのニュースサイト、24UR.comは、Skorjanc氏が月曜日に拘束されたと報じている。 彼は、2008年〜2013年の間に運営されていたダークウェブ市場『Darkode』を設立・運営していたとして、アメリカで指名手配されている(最大懲役50年)。Europol(ユーロポール)はかつて、同市場を「これまでで最も英語が話されたサイバー犯罪フォーラム」と評していた。

CipherTraceが暗号通貨事業者向けのTravel Ruleプロトコルを発表。OSSで提供へ

先月、AMLレポートを公開したブロックチェーンセキュリティ企業であるCipherTraceが、Travel Rule Information Sharing Architecture(TRISA:トラベルルール情報共有アーキテクチャ)のリリースを正式に発表した。これは、金融機関が資金移動の情報を共有することを義務づけるTravel Rule(取引規定)の施行を求める規制圧力に、暗号通貨関連企業が対応する新たな方法だ。 https://keisukekuribara.com/ciphertrace-q2-2019-cryptocurrency-anti-money-laundering-report/ TRISAはオープンソースソフトウェア(OSS)として無料で提供され、暗号通貨取引所やウォレットに統合できるリファレンス実装として説明されている。追加の認証、失効、セキュリティーサービスは、CipherTraceなどのプロバイダーから購入する形だ。技術的な仕組みや詳細については、ホワイトペーパーを参照してほしい。 ↓は金融庁検査局総務課、専門検査官である今野雅司氏の著書。

【最大年利8.6%】BlockFiで仮想通貨をレンディングし金利を得る方法

ビットコイン等の暗号通貨(仮想通貨)を保有している場合、そのものが収益を生むことはありません。 これは、希少性や使用される機会が増えるに従って値上がりによるキャピタルゲインを望むことは出来ますが、ただ保有しているだけで数量が増えるような、インカムゲイン的性質は無いことを意味しています。 PoS(Proof Of Stake)形式で、ただ通貨を保有していれば自動的にステイキング(利子が付与)されるもののありますが、多くのそういった通貨に価値はないと僕は考えています。 現在、ビットコインやイーサリアムを取引所、ATM、P2Pネットワークで購入する以外で手に入れる方法は、マイニングを行うかレンディングによって金利を得ることとなっています。 メジャーな暗号通貨のマイニングは、既に一般個人が行って収益がたつものではありません。