企業口コミサイトに悪評を残す割合は33%(アメリカの場合)

人材オピニオン
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アプリやサイトにあるレビューは、消費者が、何を食べるか、何を買うか、製品にいくら払うかなど、あらゆる決定に役立つ。

また、求職者が、ある会社で働きたいかどうか判断するために利用するケースも増えている。

Fractlの最新の調査によると、従業員の3人に1人が、オンラインで企業に関する否定的なレビューを読んだ後、求人を断ったという。

Digital Growth Agencyは、退職した1,096人の労働者を対象に調査したが、残念なことに、企業に不満を持つ元従業員の方が、自分の経験・体験について投稿する可能性が高いという。

調査に参加した労働者の半数以上が、以前の雇用主に、1つ星か2つ星で評価していると報告した。

ほとんどの元従業員は自分のレビューが正直だったと言うが、調査では約10%の従業員が、レビューは嘘であったことを認めている。理由として、不誠実な人物のほぼ半数が、前の雇用主の評判を傷つけるため、嘘をついたと述べている。

キャリアサイトでは、現従業員や元従業員のレビューのみを許可している。

この調査で選ばれたGlassdoor(現リクルート子会社、プレス)は、ユーザーにアクティブなメールアドレスとSNSアカウントの登録を求めることで、信頼性を担保している。一度認証されると、ユーザーは雇用者1人(会社)につき、1年に1回のレビューで限定される。

Glassdoorの広報担当であるScott Dobroski(スコット・ドブロスキー)氏がCNBCへ語ったところによると、各投稿は複数層のレビュープロセスを経て、サイトに掲載される前に、人間とプログラムによるスクリーニングも含めて、悪用を検知するという。

サイトに投稿されたコンテンツの約5〜10%は、コミュニティーの基準を満たしていないために拒否されているそうだ。

実際、同社の広報担当者によると、この調査で言及された別のレビューサイトでは、機械学習と人間によるモデレーションを組み合わせて、投稿の有効性を判断しているという。

Glassdoorは、差別的な表現、他のレビューに対する批判的または悪意のあるコメント、違法行為の申し立て、中傷的なコンテンツが含まれている場合、投稿を拒否できると指摘している。

悪意ある差別的な表現や批判的なコメントは審査で弾かれているが、求職者は、将来の雇用主について、自分で調査すべきだとDobroski氏は述べている。

Glassdoor

オンラインにあるレビューは、ある企業と仕事をすることが、どのようなものか簡単に予測する要素を提供するだけだと、Fractlの主任研究員であるDomenica D’Ottavio氏は述べている。理由の1つは、ポジティブな経験よりもネガティブな経験に注目する傾向があることだ。

これは、人間の脆弱性である、認知バイアスやネガティブ思考に関連している。

「求職者は、1つ星のレビューに対し、まだ書かれていない5つ星のレビューが10件あることを覚えておくべきだ」

Domenica D’Ottavio

GlassdoorのDobroski氏は、平均的な企業は5段階評価で3.5であり、現在から過去の従業員の約75%が、会社での経験に概ね満足していることを示唆しているとした。日本で言えば、退職エントリー記事だけで会社を判断してはイケないだろう。

D’Ottavio氏の話では、レビューにあるもう1つの利点は、雇用者が現職員の体験を改善するための、第一段階として利用できることだ。

レポートによると、元従業者が以前の雇用主を最も否定的に評価した分野としては、ずさんな経営陣、劣悪な労働環境、高い離職率などであった。

従業者

企業は、コーヒーやスナック菓子を用意するなど、簡単な福利厚生ではなく、厳しい労働市場を考慮し、より良い体験を提供するよう進めるべきかもしれない。

D’Ottavio氏は、退職面接を実施し、適切な退職手当を提供することで、良い印象が残り、2つ星を4つ星のレビューに変えることができると話している。

人事に関しては、以下の本がとても良いと思う。

参照:CNBC

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Keisuke Kuribara

株式会社Propagation代表取締役。興味対象は、ビットコイン、大麻、ウェブ、金融、生物、心理など。金融から健康、テック、音楽など様々な事について執筆しており、このブログは月間20万PV程度となっております。自身のアウトプットや知的好奇心を満たすことが主な目的です。お仕事の依頼や相談などお気軽にお問い合わせください。Google アナリティクス個人認定資格(GAIQ)を保有。

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